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2014.03.03 UP

在宅高齢者の暮らしを、テクノロジーを通じて支える取り組みがどんどん始まっているようです。

例えば、テレビのデータ放送を使った高齢者の見守りや安否確認。広島県では在宅高齢者の自宅にあるテレビをインターネットに接続することで、高齢者が離れたところに住む家族へ、メールで自分の健康状態を簡単に知らせることができるシステムの試験放送が始まっています。

これは「生き生き地域サポート」と呼ばれる取り組みで、地域の健康・医療情報などのテレビ放送も行うほか、健康機器メーカーと連携し、高齢者の体重や血圧までチェックできるようになるのだとか。

テレビ以外でも、電気ポットや携帯電話など、高齢者にとって身近な家電やモバイルデバイスを利用した安否確認や緊急通報のサービス開発は、さまざまな企業で進められています。

その市場規模は推定90億円（※）。独居高齢者の増加や高齢者住宅が拡大することで、2020年には132億円まで成長すると考えられているようです。

家族だけではなく、自治体や地域ボランティア、訪問介護のスタッフなどにも活用され始めているハイテクな見守りサービス。どんなときでも高齢者の安心な暮らしを支えられる取り組みに、今後も注目です。

※ 株式会社シード・プランニング「高齢者見守り・緊急通報サービスの市場動向とニーズ調査」（2011年発刊）より